ジェネリック医薬品はどれくらい使用されているのか

矢野経済研究所が、ジェネリック医薬品に関する実態調査を、診療所の医師７２５人、３００床以上病院の医師９０６人を対象にアンケート方式で実施しました。

回答率は診療所76％、病院19％。

メーカー評価のほか、使用実態、選定基準などを調べています。

回答の結果、何らかのジェネリック医薬品を採用している医療機関は診療所が73.8％、病院が89.2％と約８割に達ていました。

民間病院、国公立大学病院、国立病院、自治体病院では90％を超えているものの、私立大学病院は58.3％と低く、「採用を考えていない」も25％に上っています。

採用動機のトップは「患者負担の軽減」で75.0％、次いで「薬剤費の低下」としたのが48.8％でした。

ただ、病院の場合は７割近い施設が「薬剤費の低下」を挙げており、病院経営の観点からのジェネリック採用がうかがえる結果となりました。

昨年７月に追補収載された後発品の採用トップ３は、ジェネリック医薬品でした。

メーカーの評価は、売上高、ＭＲ数などから主要ジェネリックメーカー16社を抽出し、厚生労働省研究によるジェネリックチェックリストに基づいて、品質や安定供給などを点数化して行いました。

矢野研は、エルメッドとニプロに注目。

エルメッドは速崩剤など、ニプロの場合はシリンジ型キットなど、いずれも付加価値製剤の提供が高い評価につながったと分析しています。

採用率では、トップが沢井で、東和、日医工、メルク・ホエイ、おり、ジェネリックメーカーの売上高と、ほぼ同様の順になっています。