ジェネリック医薬品の意識調査の結果

ジェネリック医薬品使用促進策に対する検証結果が中央社会保険医療協議会・診療報酬改定結果検証部会に報告されました。

薬局側では、チェックの処方せんを持参した患者に対し、ジェネリック医薬品の説明を行ったのは、「１割未満」と回答した薬局が約半数に上り、積極的に説明していないことが示唆されました。

調査結果は９日の中医協診療報酬基本問題小委員会に報告し、診療報酬上のジェネリック医薬品の使用促進策について本格的な検討を行うことになります。

06年10月分に続くものだが、ジェネリック医薬品への切り替えがさほど進んでいない現状を探るために、今回は医療機関や医師の意識を把握する質問項目を加えました。

入院患者に対するジェネリック医薬品の使用状況では、有床診療所の18.0％は「積極的に使用」、57.4％が「ジェネリック医薬品のあるものの一部を使用」。

その医師の75.1％はジェネリック医薬品を「銘柄指定」した経験がありました。

処方せんの「後発医薬品への変更可」欄をチェックした経験のあるのは、診療所の医師で66.4％、病院で60.5％に上りました。

一方、薬局側の調査では、チェックされた処方せんを受け付けた経験の薬局は83.9％に上りました。
処方せんのうち、「変更可」欄に処方医のチェックがあった処方せんは17.4％と前回と同様の結果でした。

実際にジェネリック医薬品に変更したのは8.2％と、前回より2.5ポイント増えました。

変化はみられませんでしたが、ジェネリック医薬品の備蓄は着々と進めていることがうかがわれ、備蓄しているジェネリック医薬品の平均品目数は昨年10月と比べると23.9％増で、94.4品目でした。

チェックの処方せんを持参した患者に対し、ジェネリック医薬品の説明を行った割合は、「１割未満」と回答した薬局が49.6％に上り、積極的に説明していないことが示唆されました。

半数の薬局からは、ジェネリック医薬品の使用を促進するには、意見が挙がりました。